地域の概要
  弘前市の北部に位置し、本校学区は岩賀地区、清野袋地区、向外瀬地区、宮園地
区、青山地区、神田地区の一部の6地区からなっている。
 昭和52年からの宮園団地の造成事業から始まり、現在に至る長期にわたって事業が
行われ、北地区町会全体で2,500世帯を越える市内有数の住宅団地となっている。急
激な宅地化が進み、平成3年4月、時敏小学校から分離開校した。
 地域には、市営住宅、県営住宅の集合住宅や新興住宅が混在している。また、学校の
周りは、幹線道路が取り巻いており、自動車の交通量も多く交通事故が懸念される状況
にある。一方、医院や公共施設、さらにはコンビニエンスストアやスーパーマーケット、飲
食店なども増え学校を取り巻く環境は次第に変化してきている。


 
本地域の特徴的な点としては、                       
◇地域の新設校として、学校を盛り上げて行こうとする機運が強く、教育活動推進に大
 変協力的である。
◇地域の諸団体や町会組織がしっかりしており、子どもたちや学校の活動に多大の協
 力 ・支援を受けている。
◇農村地域と住宅街地域が融合していて、近年、農村地域もどんどん住宅化しており、
 交通安全・生徒指導面で特に注意していかなければならない現状である。


学校の概要  

23年度児童在籍数一覧



1 教育目標
(1)本校の 教育目標

心豊かにたくましく生きる子
 
・進んで学ぶ子 (学)
・思いやりのある子 (心)
・たくましい子 (体)

(2) 努力目標

 ・自ら考え、判断し、表現したり、他者と関わったりしながら、その解決や実現をめざす知性
  ある子どもの育成に努める。

 ・自然やものを大切にし、他人とともに協調し、他を思いやる心や、美しいものに感動する感
  性豊かな心の育成に努める。   

 ・健康・安全に気をつけ、生命の大切さを知るとともに、心と体を鍛え、たくましい気力と体力
  の育成に努める。

2 各教科、道徳、特別活動及び総合的な学習の時間の指導の方針

(1) 各教科
 ○基礎的、基本的知識及び技能を習得させ、これらを活用して課題を解決するための思考
  力、判断力、表現力の育成に努める。
 ○子ども自ら学び、自ら考えることができるような「生きる力」の育成のために、発達段階に
  応じた問題解決的な学習、体験的な学習、繰り返し学習、知識・技能を活用する学習、ICT
  の効果的な活用等、指導法の工夫に努める。
 ○学習の基礎となる話す力・聞く力、読む力、書く力等の言語能力の育成と言語活動の充
  実に努めるとともに、望ましい学習習慣の確立を目指す。

(2) 道 徳
 ○各教科や特別活動、総合的な学習の時間等を通して行われる道徳教育を充実・深化・ 統
  合する「かなめ」としての道徳の時間の充実を図る。
 ○北小学校の子どもたちの重要課題の一つを『命の教育』とし、「生命の畏敬・尊重」を中核
  にすえて、指導の充実を図る。
 ○他人を思いやる心、美しいものに感動する心、ボランティア精神・基本的な倫理観等の育
  成を図り豊かな人間性をはぐくむ。

(3) 外国語活動
 ○外国語を通じて、言語や文化について体験的に理解を深め、積極的にコミュニケーション
  を図ろうとする態度の素地を養う。
 ○コミュニケーション活動を通し、言葉の持つ意味を考える子・創造性のある子・ 相手がどう
  感じるか考える子・自分の伝えたいことを伝えるにはどう工夫して表現すればよいか考え
  る子の育成に努める。

(4) 総合的な学習の時間(名称:ふれあいタイム)
 ○子ども一人一人が地域や身近な自然・社会・人々・文化に目を向け、具体的な体験や活
  動を通して自ら課題を見つけ、見通しをもって課題解決に取り組もうとする意欲と、学び方
  や調べ方を身に付けさせる。
 ○地域とのつながりと地域教材の活用を図ることによって、「追究する子」、「自立共存でき
  る子」の育成に努める。
 ○各教科等で育てる資質や能力との関連をふまえ、生きる力としての総合的な学習の時間
  の充実に努める。

(5) 特別活動
 ○一人一人の子どもが、お互いに個性を認め合い、協力してよりよい生活や人間関係を築
  いていけるよう、自主的な態度を育てる学級活動の工夫に努める。
 ○よりよい学校生活を目指して、協力し合って解決に取り組めるよう自治的な意識を高める
  児童会活動の工夫に努める。
 ○学校行事においては、目的意識を持たせ感動を高めるために、計画・準備等、子どもたち
  に委ねてもよい場面では、自主的な活動として取り組ませるように配慮する。


所在地 青森県弘前市青山三丁目15の1
校地面積 22,475u   
校舎面積  6,752u

普通教室22 特別教室9     創立年月日 平成3年4月1日